アスキークラウド 2014年 04月号 [雑誌]

今月号の特集は「ビッグデータのウソ、ホント」でした。この特集ではビッグデータの定義を検討し、「ビッグデータの正体とは、ありとあらゆる情報を蓄積し、瞬時に検索し、予測モデルを構築し、高い確度で未来を予測できるデータのこと」と定義しています。さらに、ビッグデータの価値を再検証しています。「ビッグデータの活用の成功事例は損失の縮小がほとんど」とも解説しています。「ビッグデータはあくまで目標達成の手段の一つ」と結論付けていました。ビッグデータの収集に必要なセンサーは日本が世界をリードする産業の一つで、世界のセンサーデバイス市場の約３割を日本メーカーが占めているそうです。この特集で紹介された事例では、「ツイッターのつぶやきをリアルタイムで分析し、運行障害が発生した路線や駅を割り出して、加盟しているタクシー運転手に情報を配信する」ビジネスを展開しているヘイローが印象的でした。「結局、製品は人のアイデアで生み出されるので、ビッグデータでは肩代わりできない」事も解説しています。グーグル・ナウのような予知型アプリについて解説しており、このようなアプリの問題点も解説していました。グーグル・ナウを取り上げるなら、ドコモのiコンシェルも取り上げて欲しかったです。iコンシェルもユーザーの動向を予想して情報を提供するサービスなので、比較の対象になると思います。また、特集の項目「ビッグデータで日本の法制度が世界最先端を行く」は、２０１５年の通常国会で改正予定の個人情報保護法の話でした。この改正に向けてワーキング・グループ（ＷＧ）が設置され、ＷＧは個人の「特定」と「識別」を分け、ビッグデータの取り扱いについて検討を進めているそうです。法律面では、データを買った側に対して罰則を設け、不用意な個人の特定と識別を防ぐそうです。うまくいけばデータ保護の分野で日本は世界の先頭を走れるとのことです。リポートの「ＥＣに支配される小売り業」は、米国の老舗百貨店メーシーズの例を挙げて、実店舗とネットショップを同時に運営する「オムニチャネル」小売店について解説しています。かつて金食い虫扱いしだした実店舗が強みになる可能性を論じています。モバイル情報端末が普及した結果、消費者は実店舗で商品を購入することが多くなっているという話題が取り上げられていました。モバイル情報端末を持って実店舗に来た消費者は、実店舗で実際の商品を確認後、ネットで情報を集めて、実店舗で商品を購入することが多くなっているそうです。また、スマホのWiFi等を利用して、顧客の店舗内での位置を割り出し、店舗内での設備の配置の決定や商品販売に役立てる技術が実用化しつつあるということも取り上げれてていました。このレポートではアマゾンも取り上げていましたが、どちらかというと実店舗のネット通販に対する反撃を主眼としていたと思います。アスキー・クラウドは、創刊号以来ずっとアマゾンを取り上げており、アマゾンにも弱点はあり既存の店舗でも対抗できることはあると解説しています。今月のリポートも、その一つだと言えます。今月号は、ビッグデータについての実用面の解説（特にヘイロー）と、このアマゾンに対する実店舗の反撃のレポートが良かったと思いました。